(http://www.jma.go.jp/jp/gms/ )
下から2番目の「動画方法」の右側の、「動画表示」の「開始」をクリックすると一番よく分かるのですが、地球は左巻き、いえ、左回りなので、お天気は左から回って来ます。
風も大体は左から吹いて来るので、雲も左から来る場合が多いです。
いやよねぇ\(◎o◎)/!
中国からの大気汚染
蔵王の樹氷にも飛来
2013.02.02
(http://sankei.jp.msn.com/science/news/130202/scn13020222050001-n1.htm )
人工衛星MODIS画像(東北大の工藤純一教授手強)。
(上)が1月31日、
(下)が1月29日。
黄色が大気汚染物質。白色が雲。
中国から西日本、日本海へと流れているのがわかる。
中国で観測されている汚染された大気が風に運ばれ、アイスモンスターと呼ばれる山形・蔵王の樹氷に汚染の恐れが出ている。
1月29~30日には九州に、31日には日本海付近に到達したことがNASA(米航空宇宙局)の人工衛星MODIS画像で確認された。
樹氷の汚染状況を研究している専門家は「樹氷にも汚染物質は飛来している」と指摘する。
研究しているのは山形大理学部の柳沢文孝、東北大東北アジア研究センターの工藤純一の両教授チーム。
柳沢教授らは平成3年から蔵王山頂の樹氷を採取して調査。
樹氷は1600メートル以上の高度ででき、周辺に大規模工業地帯がないため、遠距離飛来の影響が反映されやすいという。
採取当初は酸性化を示すpHは平均5・6だったが、13年には4・5に。
23年2月2~6日は3・2と、過去20年で最も酸性化が進んだ。
4・0で生態系に影響が出るとされる。
原因は硫酸で、23年2月は硫黄の同位体比が中国東北部・山西省の石炭に含まれる硫黄と成分が一致。
肺がんなどを引き起こすとされる微粒子状物質「PM2・5」濃度も通常の約10倍となった。
今冬はpHが4・0~4・5。
健康被害が出るレベルではないとされるが、柳沢教授は、
「気圧配置など条件が重なると、一昨年のような汚染物質の大量飛来が起きる可能性がある」
と指摘している。(杉浦美香)
中国の大気汚染、日本への影響は?
専門家、「持病ある人は対策を」
2013.02.03
(http://sankei.jp.msn.com/life/news/130203/bdy13020322300000-n1.htm )
霧の立ちこめる天安門広場で、霞む毛沢東主席の肖像
=1月31日、北京(ロイター)
中国の大気汚染物質が風に乗って日本に飛来し、国内でも健康に影響が出るのではないかとの懸念が広がっている。
Q 今回の大気汚染の発生場所と原因は?
A 1月10日夜から北京市を中心とした中国東部で発生。
暖房のための石炭燃焼や車の排ガス、工場の排煙などで発生する汚染物質が原因とされている。
北京市が盆地で大気汚染物質がたまりやすい上、今冬は天気が安定して汚染物質が拡散しなかったことが発生要因とされている。
Q 健康被害が懸念される汚染物質は?
A 直径2.5マイクロメートル(1マイクロは100万分の1)以下の微小粒子状物質「PM2.5」。
車や工場の排ガスに含まれ、吸い込むと、肺の奥や血管に入り込み、ぜんそくや不整脈などを発症させる恐れがあるほか、肺がんの増加につながるとも指摘されている。
PM2.5の吸引を確実に防ぐため、中国では専門家らがマスクの着用を呼びかけ、北京では一般的なマスクより割高な業務用マスクが飛ぶように売れている。
Q 日本への影響は?
A 環境省は「ただちに健康に影響が出るレベルではなく、冷静な対応を」と呼び掛けている。
同省によると、PM2.5は福岡市内の1月の測定では「やや高い傾向」といい、1日平均で大気1立方メートル当たりの国内基準である35マイクログラムを超えたのは、24、30、31日の3日間あった。
一方、大気環境学が専門の竹村俊彦九州大准教授は、
「(中国からの)越境汚染は今に始まった現象ではなく、増えている」
と指摘した上で、
「汚染物質の濃度は中国の10分の1以下だが、何も心配しなくていいわけではない。
濃度が高い日には、呼吸器や循環器病の人は外出を控えるなどの対策を取った方がよい」
と話している。
Q 汚染状況を確認する方法は?
A 環境省のホームページ「そらまめ君」や、竹村准教授のサイト「SPRINTARS」などがあるが、そらまめ君は、アクセスが集中し、つながりにくい状態が続いている。
中国の大気汚染
越境被害に責任を果たせ
2013.02.02
(http://sankei.jp.msn.com/world/news/130202/chn13020203070000-n1.htm )
中国各地の自動車排ガスや工場の排煙による大気汚染は、もう限界を超えている。
肺がんなどを引き起こすという微粒子状物質PM2・5の濃度が東部地域では1月、一時は世界保健機関(WHO)の指針値の数十倍まで上昇した。
北京市では呼吸器不調を訴える住民が急増しぜんそく発作で死者も出た。
有害物質を含んだ濃霧は日本の国土の3倍半に広がった。
西日本への飛来も確認され、福岡市などでは日本国内の基準値を超える濃度が観測されている。
国境を越えての汚染拡大は許されない。
温家宝首相は先月29日、「現実的で有効な措置を取らなければならない」と述べたが、中国政府の対応は無責任に過ぎる。
世界第2位の経済大国としての自覚をまったく欠いている。
大気汚染が目に見えて進んだのは1月11日ごろからだ。
中国環境保護省によると、北京、天津両市や河北、山東両省では6段階の大気汚染指数で最悪の「深刻な汚染」となり、東北地方や内陸部でも2番目に悪い「重度の汚染」となった。
放射冷却現象に無風状態が加わり、地表近くの高湿度の空気中に汚染物質が滞留したという。
だが、自然現象のせいにはできない。
30年余り前、改革開放に舵(かじ)を切った共産党政権は、国力増強のため、自国内だけでなく、世界中から資源を買い集め、工業生産のために石油・ガスを野放図に消費し続けたからだ。
汚染物質を大量排出する企業も、取り締まるべき役所も、共に共産党が支配する一党独裁体制の下、「不都合な真実」に蓋をしてきたツケが未曽有の大気汚染となって噴出している。
北京市当局は100社以上の工場の操業を停止し、公用車の30%使用制限などの緊急措置をとったほか、汚染除去能力が劣る工場の閉鎖などの対策を打ち出した。
「社説すり替え」問題で注目された広東省の週刊紙「南方週末」は、5年前、「中国都市部での大気汚染による死者は毎年約30万人」と報じていた。
最近も北京大学と環境保護団体が「北京、上海など4都市で昨年、PM2・5が原因で約8600人が死亡した」とする調査報告を行っている。
中国政府は真偽のほどを明らかにすべきだ。そして、対策の実効性が問われている。
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