(1378) Billboard 200 ？なにそれ！で、「青年団」ｗ

青年団



歴史



近世



青年団のルーツは、
室町時代あるいはそれ以前までさかのぼる
と言われる。



江戸時代には、
各村落ごとに〔若者組〕〔若連中〕〔若衆組〕などと呼ばれ、
村落における
祭礼行事や
自警団的活動など、
村の生活組織と密着した
自然発生的な集団であった。



若者組には大きく分けて２つの形態があり、
一定の年齢に達した男子は必ず加入しなければならず、世帯を持つ時に脱退するというタイプと、
一世帯から一人だけが加入し、結婚後も一定の年齢に達するまで脱退しないというタイプがある。



いずれも加入の時期は１５歳頃が多く、
若者組への加入が、いわゆる成年式の意味を持つ場合もある。

また、こうした若者組などは、独自の宿を持ち、
昼間は働き、夜は宿に集まって、一種の合宿生活をしていた。



こうした宿は、村によっていろいろな場合があり、
男女別、男女一緒、宿泊をする、ただ集会のためだけ、
などと様々なパターンがあった。



宿は若者組の
重要な訓練の場所であり、
同時に
愉快な仲間づきあいの場でもあって、
若者仲間の活動の中心だった。



このような自然な団体生活の中で、
若者達は、
自らの村のことや、
自分自身に対する認識を深め、
世の中の善悪の標準を悟り、
村の立派な若い衆として
教育され訓練されていった。



若者仲間に加入することによって一人前になることで、自他共に成人意識を深め、
このときから、彼等は初めて結婚資格を公認され、神事祭礼に参加する特権を与えられ、
また一人前の労働能力を有する者として公認される。



部落の治安維持や道路、橋梁の修繕、堤防の築造など、
若連中のいろいろな仕事に対し、一人前として責務を果たさなければならなくなり、
私的生活から公的生活への関門でもあった。




子どもと大人の間の、
人生の多感な頃を、
同世代の者達と寝食を共に楽しく過ごし、
大人への仲間入りをするための
しきたりなどを学んだ。





明治～昭和前半



明治維新
により、
近代国家の建設
と共に
自給自足的な村落が解体する
中で、
伝統的な若者制度も消えていった
が、
自由民権運動の影響を受ける世の中で、
山本滝之助が広島で青年会を起こす等、
全国的に青年組織の結成が広まっていった。



それらの組織は、大正時代には〔青年団〕および〔処女会（女子青年団）〕と称されるようになった。



１９１２年（明治４５年）に明治天皇が死去すると、
天皇神格化の一環として、
明治天皇を祭神とした明治神宮の建立が計画された。




この一文は個人的にちょっと引っ掛かります。


国家の王様が亡くなったのですから、
王様のお墓を建設するのは、
当時の世相としては世界的に見て普通のことだったと思えるのです。


そして日本は本来〔神道〕の国ですから
誰もが亡くなったら“神様”になったのです。


今現在でも神道が宗教の家では、
お葬式に神棚にあげる“榊の枝”を奉げ、
実際には家族が亡くなったので嘆き悲しみますけれども
形式的には、故人が神様になったことを喜びます。


その、国家の王様のお墓の建設に当たって
全国から青年が召集されたのは
当り前というか、そうあるべきだったように、昔者の私には思えます。


なぜならば、天皇は、日本国の父親なのですから。


私も父が生存中は散々スネをかじり、親不幸をしましたが、
それでも、葬儀はちゃんとやりましたｗｗｗ





山本滝之助に影響を受けて、
青年講習運動を実践していた内務省明治神宮造営局総務課長の田澤義鋪は、
神宮造営奉仕作業を全国の青年団に呼びかけ、
日本中より、２８０団、１万５千人の青年団員が動員された。



これを契機に、
全国の青年団を一つに結びつける組織、
大日本連合青年団が結成された。



明治神宮外苑内に現在もある
日本青年館(旧館)は、
東京市助役となった田澤義鋪の主唱の下、
全国青年団員の一円拠金活動により、
１９２５年（大正１４年）に建てられたものである。



昭和に入り、
天皇中心主義、天皇制ファシズム体制の世の中になり、
青年団も国策への協力を余儀なくされた。



やがて戦局の悪化に伴い、青年団は学徒隊に編入された。





第二次大戦後



終戦とともに、今日の青年団が、日本全国各地で結成された。



昭和２０年代の後半には約４００万人と、青年団人口はピークを迎える。



また社会教育法の施行により、
行政当局は、
青年団を社会教育関連団体として位置づけ、
青年団の活動も、
社会教育的な面へのウェイトが大きくなった。



また、現在、成人式として広く定着している行事は、
この頃、埼玉県蕨町（現蕨市）の青年団が始めたものである。



また１９７９年（昭和５４年）には、
青年団員による約５億円の募金により、
日本青年館が新たに建設された。



昭和２０年代後半以降、団員数は減少し続け、
日本社会における青年団のウェイトも低下したが、
終戦から約５０年以上を過ぎた現在でも、
日本の約半数の市町村に青年団があり、
全国に約１０万人の青年団員がいると言われる。



なお、戦後の青年団の全国組織である『日本青年団協議会』（日青協）は、
１９５４年年（昭和２９年）に結成された。事務局は日本青年館内にある。




ここですね、室町時代か、あるいはそれ以前から
自然発生的に生まれた若い衆の寄り合いが、
屁理屈団体に為り下がってしまったのは。


幸いにも私はド田舎に育ったので、
子供の頃にはまだ“若い衆の寄り合い”が残っていたのでしょう。


ということで、
後はもう読まなくてもいいようなものですが（笑）
いちおう、参考として。





体系・組織形態



体系



「青年団」と呼ばれる組織は大きく次のように分類される。



（１）町内会・自治会・字単位で組織されるもの。



かつては集落単位で組織されていたものが、地域青年団の原型である。



個人参加で構成されている。



この中には、地域の祭事の際にのみ集まり、祭事の運営もしくは祭事に参加するものも含まれる。



また、〔青年団〕という独立した組織ではなく、
町内会（自治会）の「青年部」という位置づけの組織も、広義では青年団と言えるだろう。



これらは単独で完結している場合が多いため、
実数や所属人数などは、地元市町村においても把握し切れていない事がほとんどである。



地域に住む青年が、この青年団へ入団する事はもちろん任意だが、
地域によっては、一定年齢に達すれば自動的に〔団員〕として登録され、
祭事などの町内会の事業に強制的に借り出され、
本人が自覚しないまま青年団活動に携わるというところもある。



（２）市町村内の公民館または小・中学校の学区単位で組織されるもの。



構成は上記の青年団と同様、個人参加によるが、
これらは一般的に、市町村単位で連合体を組織している場合が多い。



とは言え、これらが必ず連合体に加盟しなければいけないわけではなく、
市町村に連合体があるにもかかわらず、単独で活動していくところもある。



また、この単位で大掛かりな祭事を行うところは、
その必要性から、これが町内会単位の連合組織である場合もある。



（３）市町村単位で組織されるもの、もしくは郡単位の連合組織。



本来は公民館（小・中学校区）単位で組織された青年団の連合組織であり、
〇〇市（町・村）連合青年団、
または
〇〇市（町・村）青年団協議会
と呼称されている場合がほとんどである。



さらに、近隣郡市の郡・市町村連合青年団（青年団協議会）が、協議会を形成しているところもある。



地方公共団体が、社会教育法に基づき補助金を交付するのは、一部例外を除き、この単位で組織された青年団である。



しかし近年は、
構成すべき公民館（小・中学校区）単位で組織された青年団がない市町村も多いので、
市町村単位で青年が相集い、個人参加で組織されている市町村青年団も発生している。



（４）道府県単位で組織されるもの。



郡・市町村青年団によって構成されている連合組織であり、
〇〇県（道・府）連合青年団、青年団協議会などと呼称されている。



多くは郡・市町村単位の青年団の、相互連絡強化機関としての性格が強い。



本来は全ての都道府県で組織されていたものであるが、
東京都における連合青年団組織は、昭和３０年代に解散しているため、
これらは一般的に〔道府県団〕と総称されている。



近年は東京都のほかにも、
埼玉県連合青年団が１９９１年（平成３年）に活動を停止、
２００６年（平成１８年）に兵庫県連合青年団、
２００７年（平成１９年）に富山県青年団協議会が、
それぞれ活動低迷を理由に、
正式に上部団体である日本青年団協議会を脱退しており、
正式な表明はないものの、
実質活動休止状態の県連合組織も少なくない。



ただ、これらは、都や県内において青年団がなくなった事を示しているわけではない。



（５）全国組織（＝日本青年団協議会）



全国の道府県連合青年団によって組織されている。





組織形態



青年団には綱領及び規約（会則）が存在する。



綱領は日本青年団協議会以下ほとんどの青年団で採用しており、その内容は次の通り。



一、私たちは心身を修練し、よりよき個人の完成に努めます。

二、私たちは友愛と共励を信条に団結します。

三、私たちは住みよい郷土社会の建設に努めます。

四、私たちは人類愛と正義をもって世界平和に努めます。



青年団で行われる活動あるいは展開される運動は、全てこの綱領に集約されるべきものである。



規約（会則）は、
組織によってはない（もしくはあっても死文化されている）ところも多いが、
形態に関しておおむね以下の内容の事を謳っている。



民主的な組織運営が大原則であり、
最高意思決定機関は定期または臨時に開催される大会（総会）である。



団長、副団長、事務局長、理事（それぞれ呼び方は任意）などの役員を置き、会務を執行する。


また、別途監事を置き年数回会務の監査を行う。



構成するものの主義、政治信条、信教、思想その他は問わない。



ただし、組織そのものがそれらに偏重してはならない。



収入は
おもに構成するものからの負担金
並びに
寄付金からなる（商行為による利益追求型の組織ではない）





農山漁村部系の青年団と都市系青年団体



上記の青年団は、農山漁村部の若者組をルーツに持つ青年団であるのに対して、
『日本都市青年会議』（日都青）は、都市系青年団体の組織であるといえる。



『日都青』は、サークルなどの青年団体を基盤とし、
１９６９年（昭和４４年）に、
５大市青年団体協議会に東京と北九州の青年団体を加えて発足した。



なお、５大市青年団体協議会は、
大阪、横浜、神戸、京都、名古屋の青年団体により、１９５３年（昭和２８年）に設立された。





活動内容



※青年団活動の項を参照。



『日青協』が主催する全国行事としては、
全国青年大会、
全国青年問題研究集会
などがある。



全国青年大会は、
バレーボール、野球、フットサルなどのスポーツや、
演劇、人形劇、郷土芸能などの文化活動を発表する大会で、
毎年１１月に東京・国立競技場周辺で開催されている。



青年問題研究集会は、
全国の青年団員が、
１年間の青年団活動の実践を元にした実践レポートを持ち寄り、
分科会形式で発表・討論し、
青年運動の発展を目指す集いである。



毎年３月に日本青年館で開催されている。



行事の手法は、
全日本自治団体労働組合の地方自治研究全国集会や、
日本教職員組合の教育研究全国集会と、
同様の手法である。



道府県団、市町村団レベルにおいての実施行事は、
各団まちまちで一様ではないが、
前述の
全国青年大会、青年問題研究集会の
予選的行事のほか、
社会教育的な活動、青年団同士の交流会や祭礼等への参加が多く、
日本全国の各地でその地域の実状に応じた活動を展開している。





問題



団数、団員数の減少



昭和２０年代を頂点に、団数、団員数が減少している。



高度経済成長期に、
地方青年層が都市へ流出し、
都市近郊においては通勤青年化し、
青年団の存続が困難になっている。



また、価値観の多様化により、青年層への青年団の求心力が低下している。



この背景としては、
青年団が
社会的役割を喪失しつつあることであり、
大衆向け娯楽の普及、
行政サービスや商業サービスの充実により、
相対的な公益性が低下し、
青年団の社会的存在意義が問われている。




社会的役割なんかじゃなく、
それ以前の、
社会的役割を担える人格形成に役立つのが
青年団＝若者組、だと思います。





また、青年団が自主性をもった反面の弊害も発生している。



戦前の青年団は、行政当局の主導で組織化された官制青年団であり、
入団も半ば強制的な面があったが、戦後は全くの任意団体となった。



このため、
自主的団体ではあるものの、休廃団への抵抗感が薄くなった面があり、
多くの青年団が活動を停止していった。





市町村合併と青年団の存続



自治体の合併は、青年団にも影響が大きい。



青年団も合併が必要となり、
そのための協議・調整の労力、
新自治体の行政当局と青年団の関係、
具体的には補助金の継続可否、
新自治体の広域化による組織化の困難、
体質の異なる合併後の青年団の運営・継続の困難
などのためである。



昭和の大合併の際には、青年団にとってのメリットは無かったと言われる。



体力の低下している青年団が、「平成の大合併」を乗り切れるのかが問題となっている。



新自治体内の中には、体力の有無に関係なく、
名称を旧市町村のまま変えようとせずに活動し続ける青年団もある。



婦人会や老人クラブなど、他の地域団体や市民団体の多くが、
合併後まもなく、
団体合併または新自治体内の連絡協議会設立、
あるいは名称変更（団体名から「市町村」の字を外す等）を行っているのに比べ、
その差が歴然としている。



「合併後も地域にこだわった活動をする」ことと、
「合併後も旧市町村名に固執する」ことは、
明らかに違うことであるが、
それを理解しようとしない青年団員もごく一部だがみられる。



このため、
「合併したのに、いつまでも旧市町村名にこだわるのは、合併反対団体だからなのか」
と、地域住民や他団体から誤解されている例もある。



今後の地域づくりを担っていかねばならない青年層の集団だけに、
合併を契機とした地域自治意識の醸成など、意識改革が喫緊の課題となっている。





「政治団体化の懸念」



日米安保改定問題などをめぐって、国民運動が大きく高揚した１９６０年代、
政治問題に青年団が明確な態度を示すべきだという考え方が、青年団内で台頭し始めた。



この考え方は、
さまざまな思想性を持つ青年の集まりである青年団は、
あまり高度な政治課題に踏み込むべきではないという考え方と対立し、
全国の青年団で問題となった。



顕著な例として、
１９６４年（昭和３９年）に愛媛県で、
１９６６年（昭和４１年）には岡山県で、
それぞれ県団執行部が政治的に偏向していることを理由に、
多くの加盟団（郡市団）が
連合組織を脱退、解散もしくは分裂という事態に発展した。



地域における青年団のこういった対立は、
政治課題の対立が薄れてきている今日においては、
青年団組織の弱体化もあいまって収束している。



また、各都道府県組織によって構成されている日本青年団協議会は、
沖縄返還運動の促進や、非核三原則の法制化を、定期大会において決議したり、
沖縄米兵による少女暴行事件への抗議等を、主催する集会内で緊急決議することがある。



加えて、
青年法律家協会弁護士学者合同部会、
日本社会主義青年同盟、
日本民主青年同盟
と合同で、有事法制反対の街頭宣伝活動を行っているほか、
イラク戦争への自衛隊派遣に反対する声明などを、常任理事会で決議している。



こうした動きに対し、
特定の政治団体との親密化や、政治的思想の偏りを進めるのではないか、
という懸念の声もある。



日本青年団協議会は機関紙のコラムで、
「青年団は思想・信条を超えて組織された団体だから、政治的な判断は保留すべきだ
という考えは、本質を取り違えている。
青年団は政党的に中立であっても、政治的に中立であるわけではない」
と述べている。



青年団の
大衆性や網羅性と、
政治的・社会的態度の明確性という、
微妙な関係は現在においても課題と言える。






こうなると、もう、地域からは完璧に離れた、ごく一部の人たちだけのお楽しみ会ですね。

実にくだらない組織というべきで、“青年団”の名称は返上してもらいたいものです。

なぜか。

演芸やったり、反米運動やったりなんて、別に青年じゃなくたって出来るでしょｗｗｗ





ということで、この後も、まだつづく。